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主要人材の帰属意識低下には注意を図るべし

主要人材の帰属意識低下には注意を図るべし

★ポイント
・会社の帰属意識低下は近年顕著だが、主要人材の帰属意識を低下させない努力は重要
・昔とは少し趣きが異なるが、相変わらず業績好調な会社の特長の1つは従業員の帰属意識や愛社精神の高さ

会社に対する帰属意識は低下傾向

企業は人なりと言いますが、特に会社の主要人材の帰属意識低下には注意を払うべきでしょう。少し古いデータですが、平成19年版国民生活白書によると、会社に対する帰属意識に変化があるかを尋ねると、このような意識が「もともとない」とする回答が1995年は18.4%でしたが、2000年には23.7%に高まっています。またそのような意識が「薄れた」という回答について19.4%から32.2%に10%ポイント以上も高まっています。

優良な会社ほど古き良き日本企業

会社に対する帰属意識を高めましょうというと、中には「それは古い経営スタイルでは?そのような考えでは今の若者の心をつかむことはできないよ」などと批判されることがあります。
果たして本当にそうでしょうか。

業績好調な中小企業の多くが、長期雇用を前提とした旧来の給与システムに基づく「古き良き日本企業の風土」をもっています。経営者は本気で従業員やその家族のことを思い、細かな気遣いを日々実行しています。それに対して従業員も、どちらかというと体育会系のノリで「ついていきます!」的な会社ラブな感じです。

若干昔と違うのは、それらの愛社精神がもう少しオブラートに包まれたスマートな感じでお互い表現されているのと、これらの対象が従業員全員ではなく一部の人に結果的に限定されていることが多いことでしょう。

最後に、帰属意識低下を防止するために有効と思われる項目を列挙すると、「適切な報酬」「チャレンジできる環境」「感謝され誇りを持てる仕事」「信頼関係がある組織」「成長できる機会」などがあります。

2012.12.1執筆

(注)執筆当時の法律に基づいて書いていますのでご利用は自己責任でお願いします。

今村 仁

今村 仁

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